ストック型の売上で、安定的な収益を見込めるのが魅力のサブスリプションの事業モデル。ただし収益性が成り立つには、「原価率」や「会員数」、「LTV（ライフタイムバリュー）」などの指標が適正である必要があります。大手企業から中小・ベンチャーまで、日本企業でサブスクリプションの事業を始めたものの、撤退や中止、あるいは事業譲渡などで開始時のサービスを終了した5つの事例を調べました。

「月額制」「定額制」や「ストック型収入」などで注目される、サブスクリプションのビジネスモデル。ところがその定義や意味は、人によってさまざまです。国内外で出版された専門書6冊を調べたうえで、「サブスク」の意味と定義を日本の実態に即して、具体的に分かりやすくまとめました。

2010年代後半から、日本でもサブスリプション型の事業モデルをスタートする企業が増えています。それ以前から取り組んでいた企業では、サブスク型事業を収益の柱として売上を伸ばし、株価アップなど企業価値の向上を実現している事例も出てきました。BtoC向けの定期購入型ECやBtoB主体のSaaSモデルなど、広い意味でのサブスクリプション型事業に取り組む企業を3つピックアップしました。

単品通販企業がアジアに最初に進出するならおすすめしたいのが台湾。ではその次に狙い目となる国は？アジア展開で押さえておきたいポイントと、海外展開でネックになる販売価格についてもお伝えします。

単品リピート通販企業の台湾進出が盛んになってきたここ数年。進出から売上の伸び率の悪化に悩む企業がいる一方、年商20億を超える企業も出てきました。日本とは違う商慣習のなかで、どのような販売設計をすればよいのでしょうか。台湾で売上を伸ばし続ける企業が実践している3つの鉄則を解説します。  

中国ECにおけるプロモーションで最も注目を集めているのが「KOLマーケティング」です。 しかし、日本企業で費用対効果を合わせた成功パターンを確立した例はまだ多くはありません。 化粧品や健康食品など単品リピート通販における、KOLマーケティングの失敗・成功事例をテストから見えてきたポイントとともに解説します。

越境ECの中でも中国市場が参入に絶好のタイミングを迎えているのは、過去にもレポートしたとおりです。 日本製品の人気に加え、中国国内の所得水準アップや政府の輸入規制緩和が行われ、日本企業にとって進出しやすい環境が整ったことが理由です。 2019年など比較的早い段階で事業を始めた日本企業の中には、「1年後に年商6億円」など、ハイスピードで成長する事例がみられました。 中国市場での販売を試行錯誤するなかで、日本の「定期購入モデル」とは異なる収益モデルがフィットすることが分かってきました。

中国EC市場で日本企業が販売するためには、自社サイトでの販売や卸販売などさまざまな方法があります。2020年時点で売上を伸ばすための“一番の近道”が、越境EC用モール「天猫国際」（Tmall Global）の旗艦店に注力すること。中国越境EC市場の概況と天猫国際をおすすめする理由、さらに支援会社選びのチェックポイントをまとめました。