「D2C事業を始めたいけれど、どのプラットフォームを選べばいいのかわからない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事では、2021年にCMを実施したプラットフォームを4つ取り上げて、どのような違いがあるのか徹底解説します。またブランディングや運用の観点から、自社にふさわしいD2Cプラットフォームを選ぶ際のポイントを紹介します。
D2C事業の現場で使われているKPIを新任担当者でも分かるようにまとめました。
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D2Cのプラットフォームの役割と重要性
D2Cの注目度が高まるとともに、D2C向けのプラットフォームも次々に新しいものが生まれ、その重要性も高まっています。D2C事業では、自社で企画・製造から販売まで一貫して行うために、全体を効率よく管理するための仕組みが不可欠です。
ただし仕組みを自社で一から構築していたのでは、商品の発売までに多くの費用と時間がかかってしまうので、プラットフォームを利用することで、D2C事業の立ち上げと運営にかかる手間を、大幅に削減することができます。
プラットフォームによって使える機能はさまざまですが、主に以下の機能が備わっています。
- 在庫管理
- 受注管理
- 顧客管理
- 商品の発送
- ECサイトの作成と管理
- ブログなどのコンテンツの投稿
これらの機能がすべてプラットフォーム側から提供されることで、従来のビジネスモデルのように分業しなくとも限られたリソースでD2C事業を行うことが可能になります。
プラットフォーム選びは、ECサイトの使いやすさにも直結します。どのプラットフォームも多数のフォーマットがありますが、種類や使い勝手はそれぞれ異なるので、自社が理想とする購入体験を提供できるかは併せて考えてみるとよいでしょう。
また、人の第一印象は3秒で決まると言われています。ブランドイメージと違ったという印象をユーザーに抱かせないためにもECサイトのデザインも肝心です。
このように、実店舗ではなくECサイトでの販売が中心であるD2C事業にとって、プラットフォームが果たす役割は非常に大きいといえます。
モール型ECと自社ECの違い
ECサイトには、D2Cで使われる「自社EC」の他に、Amazonや楽天などの「モール型EC」もあります。ブランドや商品によっては、自社ECを通して販売するよりもモール型ECの方が相性が良い場合もあります。そこでモール型ECと自社ECの違いを紹介します。
モール型ECとは、多数のショップが集まって一つの大規模なショップを形成している楽天市場やAmazonのようなECサイトのことです。自社のみで運営する自社ECと比較して、モール型ECには以下のメリットがあります。
- 簡単に出店して販売を始められる
- モール自体に集客力があり、ユーザーが多い
- 他のショップが集客した顧客の流入が見込める
- 大企業が運営しているため信頼してもらいやすい
一方で、モール型ECのデメリットは以下の通りです。
- テナント料や手数料がかかる
- 価格競争に巻き込まれやすい
- ブランドのファンになってもらいにくい
- 顧客の情報にアクセスできず、直接連絡を取りにくい
自社EC | モール型EC | |
---|---|---|
始めやすさ | △ | ◯ |
集客力 | ✕ | ◯ |
維持コスト | △ | ✕ |
顧客情報の収集 | ◯ | ✕ |
信頼性 | ✕ | ◯ |
モール型ECでは、サイトのカスタマイズの余地が少ないため、ブランド独自の世界観を表現し切れない場合があります。また、「各ショップの価格を比較して最も安いショップから買う」という価格重視の消費者が多いため、ブランドのファンを作りにくい傾向があります。
しかし、D2Cを始めたばかりの企業にとってモール型ECの集客力の高さは魅力です。最初からどちらかに絞るのではなく、認知度を高めたいのか、顧客データを得たいのか、といった自社のフェーズに合わせて販売先を選ぶのがよいでしょう。成功しているD2C企業の多くも柔軟な選択で売上を拡大しています。
D2C事業の現場で使われているKPIを新任担当者でも分かるようにまとめました。
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D2Cを支える有名プラットフォーム4つを解説
数多くあるD2Cプラットフォームの中から、この記事では以下の4つをご紹介します。
①BASE
②STORES
③Shopify
④ecforce
どのプラットフォームを選ぶかの参考にしていただければと思います。
①BASE(ベイス)
BASEはショップ開設数が180万を超えるプラットフォームで、販売している商品が購入できるショッピングアプリは800万人以上が利用しています。
多くのプラットフォームでは、初期費用や月額費用がかかるのですが、BASEと次に紹介するSTORESは初期費用・月額料金が無料のプランが用意されています。商品が売れるまではコストがかからないため、「始めたばかりで勝手がわからない」「売れるかどうかを試してみたい」といった場合に向いています。
商品が売れると商品価格に応じて「サービス利用料」と「決済手数料」の合計「6.6%+40円」がかかります。
スタンダードプラン | グロースプラン | |
---|---|---|
月額費用 | 無料 | 5,980円 |
サービス利用料 | 3% | ー |
決済手数料 | 3.6%+40円 | 2.9% |
この手数料は、他のプラットフォームと比べると高く販売額が増えれば増えるほど、手数料の負担は重くなってしまうため、2022年4月から月商17万円を超えると手数料負担が軽くなる「グロースプラン」が登場しました。
「ECサイトの維持費用がかからない」ため、ブランドを立ち上げたばかりなど、商品の売上予測が立てにくい場合には、リスクを抑えることができます。たとえば、「月額料金無料で始めて、販売が伸びて決済手数料が負担になってきたらグロースプランに切り替える」という使い方もできます。
D2Cで重要なECサイト作りですが、初めてECサイトを立ち上げる人でも簡単にサイトを作れるように無料/有料合わせて100種類以上の「テーマ」が用意されているだけでなくHTMLを直接編集することも可能なので、手間と時間をかければ、自社のD2Cブランドの世界観を自由に表現できます。
また、細かいカスタマイズが可能になる「Apps」と呼ばれる拡張機能が用意されている点も、BASEの特徴です。一部は有料ですが、多くのAppsは無料で提供されていて、以下のような機能を簡単にECサイトに追加できます。
- 一人当たりの購入数の制限
- 予約販売
- 年齢制限
- ブログ作成
- メッセージ機能
- メールマガジン配信
- キーワードによる商品検索
スタンダードプランの手数料は他よりも高めですが、売上が伸びてプランを移行した場合の手数料はむしろ抑えることができます。そのため、商品単価が安くなく最初のプランでも一定の利益を得られる場合はメリットを得やすいと考えています。
②STORES(ストアーズ)
STORESは毎月1万ショップが利用を始めており、規模やジャンルを問わず、多くのネットショップに支持されています。
STORESはBASEと同様に、初期費用・月額費用ともに無料のプランがあるプラットフォームです。以下の2つの料金プランが用意されています。
フリープラン | スタンダードプラン | |
---|---|---|
月額費用 | 無料 | 2,178円 |
決済手数料 | 5% | 3.6% |
STORESもBASEと同様に、立ち上げ期の企業やどれくらい売れるのか調べたいという場合にリスクを抑えることができ、売上が伸びた場合の移行もしやすい価格設計になっています。
スマートフォンのアプリと連携しやすい点も特徴です。人気ファッションアプリ「WEAR」やInstagramの販売機能との連携を簡単に行うことができます。
STORESも、ECサイトのテンプレートが用意されており簡単にデザイン作成ができます。ただしHTMLやCSSの編集には対応していないため、サイトのカスタマイズをしたい企業にとっては考慮すべき点です。
STORESは「始めたばかりで様子を見たい」「売れるかどうかを試したい」といった一度ECにトライしてみたいという企業にとっては挑戦しやすいプラットフォームだといえます。
③Shopify(ショッピファイ)
Shopifyは世界175か国で170万以上の店舗に利用されており、流通総額は2,000億ドル(=約20兆円)を超え、19カ国語の言語に対応している国際的なプラットフォームです。
Shopifyでは初期費用がなく、事業規模に応じて適切な月額費用が選択可能です。プランは3つの中から選択できて、月額費用と国内発行カードでの決済手数料はそれぞれ以下の通りです。
ベーシックプラン | スタンダードプラン | プレミアムプラン | |
---|---|---|---|
月額費用 | 29ドル (約3,200円) | 79ドル (約8,800円) | 299ドル (約33,000円) |
決済手数料 | 3.4% | 3.3% | 3.25% |
月額料費用はかかるものの、決済手数料は比較的安いのがShopifyの特徴です。まずはベーシックプランで事業を始めて、売上の伸びに合わせてスタンダードプラン、プレミアムプランと変更していくことで、決済手数料を3.25%まで下げられます。売上規模が大きい事業では、費用総額を安く抑えることが可能です。
また、Shopifyは海外販売(越境EC)を行いやすい点も強みです。さまざまな言語や通貨に対応しているため、国内でのD2Cで手応えがあれば、海外への販売の足掛かりを得やすいでしょう。
さらに、ShopifyにはECサイト用のテーマが70種類以上用意されていて、他プラットフォームが平均20枚ほどの商品写真登録数が1アイテム250枚まで掲載できます。HTMLの編集にも対応しているため、細部のカスタマイズも可能です。
そしてShopifyは実店舗で使えるPOSシステムも提供しています。そのためECサイトと実店舗での販売を組み合わせたいD2C事業でも利用しやすくなっています。
ただし、Shopifyは月額費用が必須になるため、「ある程度の売上は確実に確保できる」という場合に向いているプラットフォームです。
④ecforce(イーシーフォース)
ecforceは「単品リピート販売」と呼ばれる販売手法に対応したプラットフォームです。「ランディングページで特定の商品を訴求し、その商品を定期購入してもらう」というビジネスモデルを得意としており、決済機能が複雑な定期購入の仕組みも設定できるよう整えられているのが特徴です。ecforceには3つのプランが用意されています。
スタンダードプラン | エキスパートプラン | 移行プラン | |
---|---|---|---|
初期費用 | 14,800円 | 24,800円 | 要見積もり |
月額費用 | 49,800円 | 99,800円 | 99,800円 |
どのプランでも、1件の注文につき30円の費用が加算されます。さらに、外部のサービスから広告や物流情報を取り込める「APIサービス開放」を利用するには、オプション料金が別途かかります。
ecforceでは導入ショップの売上を伸ばすために、1対1の手厚いサポートを提供しています。たとえばランディングページは一度作って終わりではなく、ページを訪れた人の行動を分析しながら、改善を継続していくことが大切です。また、データ分析の機能が充実している上、改善のための施策も相談できるのでコンバージョン率を向上させやすいでしょう。
UIの使いやすさを売りとして様々な機能が充実しているため、事業が軌道に乗っていて売上拡大を加速させていきたいという企業に特にメリットがあるプラットフォームだといえます。
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D2Cブランドを成功させるための最適なプラットフォームは?
有名プラットフォームを4つ紹介しましたが、「自社がどれを選べばいいのか、まだいまひとつわからない」という方もいるかと思います。そこで最適なプラットフォームを選ぶための考え方を3つ紹介します。
事業規模から考える
まずは事業規模から考えてみましょう。紹介した4つのプラットフォームを、小規模な事業に適している順に並べると、以下の通りです。
- STORES
- BASE
- Shopify
- ecforce
STOREやBASEは月額費用などの固定費がほとんどかからないので、小規模な事業に最も向いています。Shopifyは事業規模にあわせて3つのプランが用意されているので売上拡大後も再検討の心配がありません。
ecforceは、アップセルやクロスセル、サブスクリプションにも対応できるようデフォルトで多くの機能が備わっており、一定の売上規模があるD2C/サブスクリプション事業がさらなる成長を目指す場合に適しています。
この章ではプラットフォーム導入時の料金プランにフォーカスして考えましたが、売上のフェーズに応じて求める機能も変化するため、分析できることやECサイトの機能ベースで考えるのも良いでしょう。
ブランド発信の視点から考える
ブランド発信のしやすさからも考えてみましょう。
どのプラットフォームもブランド発信のしさすさには力を入れているものの、STORESはECサイトのHTML編集ができないため、他のプラットフォームと比較すると自社ブランドの世界観の表現方法は限られます。
細部にまでこだわって自社ブランドの世界観を伝えたい場合、BASE、Shopify、ecforceはより細かいデザインの調整が可能です。
HTMLを編集しないという企業でも、テンプレートの種類は気にかけることをおすすめします。STORESは無料のテンプレートが48種類、BASEやShopifyは有料も含めてそれぞれ70種類/100種類以上の用意があります。
運用のしやすさから考える
最後に運用のしやすさから考えてみます。どのプラットフォームが運用しやすいかは、自社が求める運用のレベルによって異なります。
「簡単かつ手軽に運用したい」という方には、BASEかSTORESが向いています。機能がシンプルなので、ショップ運営に最低限必要なことだけに集中できるからです。
一方で「データを元に様々な施策を試しながら運用したい」という方には、Shopifyかecforceが向いています。豊富な機能を使いこなすことで、事業の効率を高めていけるでしょう。
ショップ構築や商品管理、顧客管理などを行うプラットフォームの選定は事業の成功を大きく左右します。検討の際は、事業規模や商材の特徴、単価、合計売上など複数の視点から考えることをおすすめします。
この記事が少しでも事業者の方のプラットフォーム選定に役立つことを願っております。
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