YouTube広告では、大手企業のブランディング広告が多く、D2Cでは一部の過激な表現を用いた広告を除いて費用対効果が合いにくいと思われてきました。
しかし直近1年間ほどで、大手メーカー通販などコンプライアンスを遵守した広告でも、直接CVのみで目標CPAをクリアできる事例も出てきました。今、YouTube広告へ投資すべき理由を3つ解説します。
目次
理由1：月間1,000-2,000件以上まで獲得を伸ばすD2C企業も
YouTube広告が狙い目の理由1つ目は、従来とは違ったクリエイティブで成功事例が増えてきていること。
2-3年前からCV目的のダイレクトレスポンス広告の出稿は増加してきました。漫画に動きや音声を入れたマンガ動画を用いて過激な表現でコンプレックスを煽る広告を目にしてきた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
一方で、大手のメーカー・通販企業をはじめとしたコンプライアンスを遵守する企業では、YouTube広告からの獲得は困難でした。
しかし最近では、過激な表現をしないクリエイティブでも効率を合わせて出稿できるようになってきました。サプリを販売する企業では、月間広告費1,000万円ほどを投下して、1,000件以上の獲得に成功しているケースも。
YDA（Yahoo!）やLINE広告、Meta広告などと比べると獲得できるボリュームは小さいですが、それらのプラットフォームが疲弊して効率が合わなくなってきた場合に、YouTubeで目標CPAをクリアできる商材もあります。このように効率を合わせられる企業では、予算の再配分も起こっています。
| ジャンル | ターゲット | CPA | 月間最大出稿額 |
|---|---|---|---|
| 健康食品（ドリンク） | 60代 | 8,000 | 2,000万円 |
| 健康食品（ドリンク） | 50代 | 10,000 | 1,500万円 |
| 健康食品（サプリメント） | 50代 | 10,000 | 1,000万円 |
| 健康雑貨 | 30代 | 10,000 | 1,000万円 |
現在、日本国内のYouTube広告の売上規模は非公開ですが、LINE広告やYDA※、Meta広告(Facebook・Instagram)と比べて、同等もしくはそれ以上の大きな市場と推測されています。
しかし、出稿している企業はLINE広告やYDAと比べると少ないため、プラットフォームを攻略できれば、競合をおさえて一気に拡大できるポテンシャルを持っています。これまでデジタル広告に大量の広告費を投下してきた企業ほど、投資をする価値がある「狙い目」です。
※参考：Zホールディングス株式会社 2021年度 通期及び第4四半期IRより
理由2：MAU6,500万人、中高年層には「広告を嫌がらない」ユーザーも多い
YouTubeにはどういったユーザー層がいるのか？広告のポテンシャルはどの程度なのか？を見ていきましょう。YouTubeのユーザー数（MAU）は6,500万人と全人口の半数。
以下の他SNSのユーザー数に対して、
LINE、Yahoo!に次いで利用されており、他SNSと比べてもユーザー層が多いことがわかります。
中高年層の利用率はLINEの次に高い水準
利用率はというと、20-40代で100%近いのは想像できるかと思いますが、実は中高年層にも見られており、50代で82.5%、60代で60.7%が視聴しています。
（「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）
つまり、50代以上をターゲットとしたサプリやコスメでも、獲得できる見込みがあります。
では、YouTubeから購入したことのあるユーザーは、どのような志向を持っているのでしょうか。
40-50代はテレビCMと比較してYouTube広告にポジティブな印象
弊社では、広告を見てコスメやサプリを購入したことがある40-50代の男女にデプスインタビューを行いました。
意外だったのは、YouTube広告に対して好意的な声が上がったことです。リテラシーが高まっている若年層や広告・マーケティングに触れて仕組みを知っている層では、「広告はウザい」「すぐスキップする」という声をよく伺います。
対して、40-50代が広告を好意的に見ているのはなぜでしょうか。要因の1つは、YouTube広告とテレビCMを同じ土俵で捉えていること。
「テレビCMはスキップできないが、YouTubeはCMを6秒でスキップできる」「テレビは自分に無関係の広告も多いが、YouTubeは自分に関係ある広告が多い」といった理由で、YouTube広告にポジティブな印象をもつ人が多くなりました。
では、広告自体は見てもらえるとして、結局広告からモノを買うのか？を他プラットフォームと比べてみましょう。
メディア別 広告から直接購入したことがある割合
見る姿勢が好意的だったのと同様に、広告に対する反応も他プラットフォームより高い結果になりました。
このように、広告に好意的な中高年層のボリュームが大きいことが、YouTube広告への投資をすすめる2つ目の理由です。
理由3：時代はテキストから動画へ、広告市場は年間120%以上の成長
最後の3つ目は、動画広告市場の拡大。年間120-130%前後で拡大していて、24年には6,856億円と予測され、2022年の4,833億円から約1.5倍弱の市場規模になる見込みです。
インターネットの登場から今日にかけて、コンテンツはリッチになってきました。テキストのみから画像・動画へといった時代の流れを鑑みると、広告も動画が主流になっていくと予測されます。
動画広告市場の推計
動画広告市場への進出は、獲得件数が増えるだけでなく、アプローチできるそもそものユーザーのパイが広がるのも魅力です。
FacebookやYahoo!ニュースなどに掲載されるディスプレイ広告だと、能動的に記事やLPなの文字を読む必要があります。対して動画はテキスト主体の広告よりも受動的に情報を受け取ることができます。従来の記事広告やLPは「読むのが面倒」「動画のほうが情報量が多くてわかりやすい」などの声もあり、そういった層の獲得につながるのではないでしょうか。
新聞よりテレビの方が影響力が高いメディアになっていったように、ネットも動画メインにシフトしていくでしょう。
能動的なメディアから受動的なメディアへ
「YouTube Premium」や「広告をブロックするブラウザ」などが普及してきたことで、広告配信の対象となるユーザーの質や量が減ってしまうのでは？といった懸念の声を伺います。
たしかに広告が届かない消費者は存在しますが、現状で約数%と推測しています。今後加入者数が増えたとしても10%は上回らない可能性が高く、大きな問題にはならないと考えられています。
参考：YouTube有料会員の増加が広告に与える影響とは？マーケターが知っておくべき5つのデータ
現在、アフィリエイトで過激な広告表現を展開する一部の広告主を除いてほとんどのD2C企業は、LINEやYDA、Meta広告内の記事広告などからの獲得件数が多くなっているでしょう。
しかし、「審査基準の厳格化」など他プラットフォームで起こった流れが同様に起これば、大手メーカーなどコンプライアンスの厳格な企業でも、YouTubeで勝ちやすくなるはずです。
その中でも、今後の動画市場拡大を見据えて「売れる動画作り」の体制を今から整えられるとよいのではないでしょうか。
