同梱広告のメリット・デメリットとは？ 同梱広告を出稿する3つのポイント

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同梱広告とは？注文された商品に封入する広告

 
同梱広告とは、通販などで注文された商品と一緒にチラシやサンプルを封入する広告手法です。
チラシで活用される同封広告と同じ種類の媒体ととらえられることが多いですが、梱包箱内という立体的な広告枠から、広告の自由度が高い特徴があります。
参考：同封広告の種類、メリット・デメリットとは？同梱広告との違いや選び方
 

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同梱広告のメリット・デメリット

 
同梱広告は、商品の配送とともに届くため必ず1度は手にとってもらうことができます。
また、紙媒体を使った広告の中でも試供品をつけられるなど特殊な広告の1つですが、どんなメリット・デメリットがあるのかをお伝えします。
 
 

メリット1　様々な形式で出稿可能

 
新聞掲載であれば紙面への掲載、WEB広告であればLPなど各媒体の種類に合わせて出稿できる形式は決まっています。
しかし、梱包箱の中に封入する同梱広告は出稿形式の制限を受けにくいことが大きなメリットです。
 
例えばノベルティ。生涯で購入回数が限られている商品などで、常に目につく場所においてもうらうような仕掛けを行う販促ツールです。
その代表的な例がカレンダーですが、置型のようなサイズであれば封入が可能です。
 
また、使ってみないとなかなか購入に繋がらない化粧品などでは、サンプルを封入する活用例もあります。
 
 

メリット2　顧客の属性データがわかる

 
同梱広告のメリット2つ目は、顧客の属性がわかることです。
日用品や雑貨を取り扱う総合通販やアパレル系のファション雑誌、食品通販など、媒体ごとに顧客の嗜好性があります。
たとえば、新しいものに興味関心が高い、美意識が高い、品質の良いものにはお金をかけるなど。
 
また、今では通販は生活必需品など幅広い方に利用される商品も扱っています。
新聞を読まない方やテレビを見ない方など他の広告媒体にはいない層でも、通販での購入があればアプローチすることができます。
 
 

メリット3　いつでも出稿可能

 
商品の配送はほぼ毎日行われているので、希望するタイミングでの出稿が可能です。
チラシがすでにあれば、最短3週間前後で配布できます。
WEB広告などには劣りますが、紙の媒体の中では柔軟にスケジュールを組むことができます。
 
 
 

デメリット1　大量配布に時間がかかる

 
デメリット1つ目は、チラシの配布に時間がかかることです。
同梱広告は注文の商品に合わせて徐々に発送されるため、一度に大量に出稿する場合は1ヶ月半から2ヶ月ほどかかります。
1日で一気に配布が完了する新聞掲載やトラフィックが膨大に発生するWEB広告などに比べると効果測定までの時間が長くなり、短期間で行う必要があるイベントの集客などには不向きな媒体です。
 
 

デメリット2　商材バッティングで出稿できないことも

 
同梱広告も、同封広告と同様に企業・原稿・商材の3つの広告審査があります。
ブランドイメージにそぐわないと判断されたり、ECサイト内で扱っているものと類似する商品などは出稿できないことも。
特に総合通販などのリーチ力がある媒体ほど、様々な商品を扱っているので商材バッティングが起こりやすくなります。
 
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同梱広告の活用実績

 
「広告があふれていて埋もれてしまう」「見ることなく捨てられてしまう」など、オンライン・オフラインともに顧客のもとに広告を届けるのが難しくなっています。
しかし同梱広告は、封入物の工夫や顧客の特徴と親和性の高い媒体に出稿することで費用対効果を合わせることができている事例が出ています。
ここでは、同梱広告の成功事例を紹介します。
 
 

チラシを使った出稿事例

 
リゾート系サービスを出稿したケースでは、同じチラシを使った同封広告や新聞折込と比べてCPOが約10分の1になったことも。
リーチ先が経済力・行動力のある顧客の多い食材宅配の同梱媒体であったためです。
 
その他にも美容系のサービスでは顧客の目を引くため、形を小さめにしたチケットクーポンを封入。
質感もプレミアムな印象を与えることができるように工夫しました。
チラシのサイズや形が定められている他媒体では難しいことを同梱広告で実現できた結果、安定した顧客獲得につながった事例です。
 
チラシを使った同梱広告の事例

 
 

サンプルを使った出稿事例

 
化粧品はサンプルを入れ効果を実感してもらうことで、購買行動に繋がりやすい商材の1つです。
実際の質感や自分の肌に合っているかを試すことができるため納得度を上げることができ、複数点数の同時購入（アップセル）にもつながります。
 
また、おしゃれに興味がある顧客が多く利用しているアパレル系のサブスクリプションサービスでは柔軟剤や高級チョコレートを封入したという事例もあります。
美意識が高く、趣味にお金を使うという点でマッチしていたと考えられます。
 
購入した商品の箱の中にサンプルが入っていることに驚いた方や感動した方がSNSにアップするなど、派生効果も生まれた好事例になります。
 
サンプルを使った同梱広告の事例

 
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同梱広告の料金形態と出稿までの流れ

同梱広告を出稿するために必要な料金と、出稿までの流れをご説明します。
 

費用の決定

 
チラシ1枚あたりの費用相場は8円から25円ほど。
試供品などを封入する場合は、平均2円の追加で実施することができます。
 
紙広告ごとの平均費用の比較

 
また、連続で出稿することで割引されるケースもあります。
同梱広告は、特定の会員リストに発送される媒体とは異なり注文した方へ発送されるため、数ヶ月連続で実施しても安定したCVの獲得が見込めます。
連続実施することで広告費を抑えての大量配布が可能です。
出稿したい部数に合わせて、媒体や出稿形式を決めていきます。
 
 

広告審査　約2週間

 
広告出稿にあたって、主に企業・商材・クリエィティブの3つの審査があります。
基準は各媒体社ごとに審査が異なるため、出稿可能かどうかは媒体社（または代理店）に直接確認が必要です。
出稿可能であれば、部数を決定して詳細な見積もりをもらいます。
 
 

印刷から配布開始　約1週間

 
すべての審査が通り部数が決まったらチラシの納品先や期日を共有してもらいます。
チラシを印刷して納品すれば媒体社にて商品に封入され出稿開始です。
印刷物を納品してから、約2-3営業日で配布されることが多いです。
 
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同封広告と同梱広告、どちらをやるべき？3つの違い

 
他の紙広告と比べて、単価が高い同梱広告。
同梱広告を実施するべきタイミングや費用対効果が合うケースを同じチラシを活用する同封広告と比較しながら3つのポイントでお伝えします。
 
 

ポイント1　実施時期

 
同封広告と同梱広告の大きな違いは、スケジュールの柔軟性と配布完了までの期間。
 
以下の場合は同梱広告の実施をおすすめしています。
・早く広告を出稿したい
・原稿の制作に時間をかけたい
 
商品の注文ごとに出稿できる同梱広告は、媒体社の発行スケジュールを気にすることなく出稿を開始することができます。
また、クリエイティブがなくこれから制作を始める場合も、社内事情に合わせた制作時間の確保が可能です。
 
 

ポイント2　封入物

 
商品同梱の場合は、チラシ以外にも冊子や試供品など重さのあるものを入れることが可能です。
この重量を使って、様々な出稿形式が実現されています。
たとえば、試供品などは迷っている顧客の背中を押す一手です。
単価が高くチラシではなかなか反応してくれない商材でも、顧客の納得度や信頼感を高めるクリエイティブによって購入につなげることができます。
 
広告単価が高いことを懸念する声も多く聞きますが、同梱広告のほうが費用対効果があうケースもあります。
同じ商材で両方実施した場合、レスポンス率が同封広告よりも1.5倍ほどになるケースは少なくありません。
商材の特徴やターゲットと媒体の顧客がマッチしていれば2～3倍になることも。
 
また、他の広告媒体よりも引き上げ率が高い傾向にあります。
拡大性が限られるという欠点もあるため、自社のフェーズに合わせてどちらに出稿するかを見極めることが重要です。
 
 

ポイント3　顧客の属性

 
同封広告との違い3つ目は、顧客属性です。
リーチ先は通販で注文した方となるため、媒体社の保有しているリストへの依存度が低く、同梱広告を通してでしかアプローチできない顧客が存在します。
 
特に20代～30代といった若い世代がターゲットの場合はおすすめです。
オフラインの広告は40～70代をメインターゲットとしていることが多いですが、通販は20～30代と若い世代の利用率が高い傾向にあります。
商品のターゲットが若い層やファミリー層で、オフラインの広告の出稿を検討されている場合はおすすめの媒体になります。
 
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同梱広告の今とこれから

 
インターネットが生活の一部となった結果、消費行動は大きく変化しました。
以前は「ECサイトでの商品購入は実物を触れないので不安」といった方も多かったのですが、「商品の口コミを調べてそのままWEBで購入」といった方が増えています。
または商品の検討は店頭で行い、価格比較と購入はWEB上で行うといった購買行動も。
 
これらの変化に伴いEC通販は順調に拡大しており、同梱広告のリーチ力は今後上がっていくみています。
同梱広告のこれまでとこれからを多角的な視点から考えてみました。
 
 

これまでの同梱広告

 
これまでの同梱広告はリーチ数の観点から、出稿先が大手の通販会社様など一部の媒体に限られていました。
インターネット回線の高速化やスマートフォンの普及など、デジタル面の利便性が飛躍的に上がるまでは、WEB上で商品を購入する割合は低く発送数が限られていたためです。
 
しかし、通販で購入経験がある方へ広告出稿ができるため、通販企業様の新規獲得では積極的に活用される広告媒体でした。
 
 

EC業界動向から見る同梱広告の拡大性

 
今、日本のEC化率は年に6.76%と順調に伸びています。
（経済産業省が行った電子商取引に関する市場調査より）
世界的にはアメリカ10%、中国で35%とまだまだ遅れていますが、それだけ伸びしろがあるともいえます。
 

また2020年には世の中の情勢も影響して、総務省統計局が行った家計消費状況調査通信によると一部の品目を覗いてEC利用率が大幅に高まっていることがわかっています。
 

その中でも食料品業界の伸びは著しく、
・3年で会員数8倍のケーキ通販サイト
・1年の間に累計ユーザー数が220%増加のお取り寄せ通販サイト
と利用ユーザー数を増やす企業も増えてきています。
 
ECの割合が増えることは、同梱広告市場の広がりにも期待ができると考えています。
 
 

DXから見る同梱広告の進化

 
「DX(デジタルトランスフォーメーション)」とは、

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

 
と経済産業省が定義しています。
 
Amazonのように巨大なプラットフォームが作られネット通販の増加とともに、大手企業も続々とEC市場に参入。
日本メーカーのブランド品や生鮮食品まで、続々とオンラインではできなかった商品の購入が可能になっています。
 
今までは一部の大手通販会社などでしかできなかった商品同梱広告は、今後様々なサービスの会社で行うことができるようになるでしょう。
DXはデジタルに関連するインフラの進歩も加速させています。
顧客のデータベースはより豊富な情報をストックすることができるようになり、届けたい方だけにリーチできる媒体へなっていくと予測しています。
 
またWEB上では、最近cookieの規制が厳しくなってきています。
オンライン広告は母数が圧倒的に多くリーチ力に長けていますが、この規制により今までできていたアプローチ手法ができなくなる可能性があります。
 
WEB上で行われる購買行動と、購入した商品のデータを知ることができる商品同梱でオフライン広告を連携させていけば、今後大きな強みになるのではないでしょうか。
 
 

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20-30代の若い世代は、比較的WEBの広告に慣れているという一方、オフライン広告は新鮮味があり目を引かれるといった声もあります。
それらの若い世代を獲得していくためにも、同梱広告は今後有益な手段となると考えています。
また40代から50代以降の世代も、これからオンラインでの購買体験が加速していくことが予測されるといえます。
ECの拡大に伴って、同梱広告の市場が広がることで新たなシェア獲得が可能になるのではないでしょうか。
 
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