インフォマーシャルとは？テレビCMとの違いやメリット、費用、成功事例を解説

テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

インフォマーシャルとは

 
インフォマーシャルとは、消費者からの注文や問い合わせなど購入につながるアクションを目的として放送されるテレビコマーシャルの1種です。一般的なCMより尺が長く60秒から最長54分までで、地上波の大規模局やローカル局、視聴者数が限られるCS局まで全国で放送することができます。
 
元々は、アメリカのテレビショッピングのジャンルの一つで「インフォメーション」と「コマーシャル」を組み合わせて生まれた造語です。英語で記載すると、”infomercial”となります。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

インフォマーシャルとテレビCMとの違い

 
インフォマーシャルと意味を混同しやすいのが「テレビCM」です。
その他「テレビショッピング」との違いを説明します。
 
 

テレビCMとの違い

 
CM（コマーシャルメッセージ）とは、企業や商品を宣伝する広告の総称です。
テレビやラジオの他、新聞やポスターなどの媒体も広義の意味ではCMに該当します。一般的には、CMと言った場合には「テレビCM」を意図するケースが多いです。ここでは、インフォマーシャルとテレビCMの違いをお伝えします。
 
一般的なテレビCM（コマーシャル）との大きな違いの1つは、長さです。15秒間や30秒間がメインのテレビCMとは異なり、60秒間以上の長さが一般的です。2分、5分の短尺から14分、29分の長尺があり、最長では、54分間の番組もあるくらいです。
 
2つ目は、CMを見た直後に商品の購入につながるよう導線設計していることです。単に商品名や機能を紹介するだけでなく、「愛用者の声」や「成分が効果的なメカニズム」「商品を購入することで解決できる悩み」など、商品を欲しいと思ってもらうための情報を盛り込みます。最後に「今なら8割引で、1,000円」「お申し込みはフリーダイヤルまで」など、欲しい！と感じた方がすぐにアクションをとれるようにしています。
 

 
 

テレビショッピングとの違い

 
情報番組でタレントやアナウンサーなどが、次々とダイエット器具や生活雑貨などを体験しながら商品を紹介していくような、テレビショッピング番組は馴染みがあると思います。これらは、消費者からの注文や問い合わせなど購入につながるアクションを目的として放送されているので、テレビショッピングはインフォマーシャルの1種です。
 
化粧品や健康食品などを扱う「単品リピート通販」で新規顧客獲得のために活用されています。その他にも、テレビCMのように1社の広告主の商品を紹介するパターンもあります。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

インフォマーシャルのメリットとデメリット

 
ここまで、インフォマーシャルとは何かを説明いたしました。この章では、インフォマーシャルのメリットとデメリットを確認していきましょう。 
 
 

メリット

 

• 伝えられる情報量が多い
• リーチ数が多い
• 信頼性・親和性が高い
• リアルタイムで反応を知ることができる

 
インフォマーシャルは、尺が長く利用イメージや使用感などテレビCMよりも多くの情報を盛り込むことができるため商品についての魅力を十分に伝えることができます。
 
また、全国区や放送範囲が広い地域を選べばリーチ力も期待でき、テレビ番組の視聴者がSNSを通してリアルタイムで発信することも。番組の中で紹介する場合は、番組への信頼性や出演者へのポジティブな印象が加わるなど購入の後押しになります。
 
加えて、番組中の問い合わせ数から、視聴者にどれだけ興味を持ってもらえているかや、印象の良し悪しをリアルタイムで把握できます。リアルタイムでのお問い合わせ数が多かったら、成功といえます。。一方で、お問い合わせがあまり発生しない場合には、クリエイティブ（映像）を改善する必要性があると判断できます。
 
 

デメリット

 

• 初期費用が高い
• コールセンターの準備が必要なこともある
• ターゲットが狭い

 
テレビCMにも通じることですが、インフォマーシャルは放送局へ支払う媒体費以外に、動画制作のためのスタジオレンタル代やタレントに出演してもらう場合は出演費など初期にかかる費用が高い媒体です。リーチ数が多く信頼性が高いメディアのため大きな成果が得られる可能性がある一方で、奮わなかったときのリスクも大きくなります。
 
クリエイティブの検証をしながら徐々に拡大していくことが重要なため、放送範囲や時間帯、尺の長さなどで費用面を調節することをおすすめします。
 
また、視聴者が多い時間帯へシフトしたり、地上波やBSといったリーチ数の多い放送局で配信するようになると、放送直後に注文が集中する可能性があります。しかし、インフォマーシャルは電話注文での受付が多いため、Webサイトからしか注文できなかったり、受電体制が整っていないと機会損失を生んでしまいます。十分な受電体制を確保できているかをチェックしましょう。
 
加えて、若者を中心としたテレビ離れにより、全体の視聴者数が以前と比べて少なくなっている点にも注意が必要です。総務省の調査では、2000年から2015年にかけてテレビ試聴時間が減少傾向であることが判明しています。
 

特に、10代では約3分の1、20代では約3分の2まで減っており、若者をターゲットとする場合には別の媒体が適している可能性があると言えます。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

インフォマーシャルの費用と効果

 
Web広告や紙媒体と比べても、多額の費用がかかる印象のあるインフォマーシャル。初めて取り組む場合は、どれくらいの費用を見ておけばよいでしょうか？
 
インフォマーシャルの費用は、動画の制作費と媒体費に分かれるので、順番に見ていきます。
 
 

制作費

 
まず制作費ですが、200〜700万円程度を目安に考えておきましょう。金額の幅が広いのは、番組の内容や時間、出演者などによって料金が異なるからです。
 
目安として、短尺（60秒から300秒程度）では200〜400万円、長尺（14分〜29分程度）では500〜700万円がかかると覚えておけばよいかもしれません。
 

※上記の広告予算と制作期間はあくまで目安になります。放送する局や曜日・制作期間は台本の企画次第で大きく変わります。
 
初期費用として、カメラマンや照明スタッフを動員する「撮影費」に、モデルやナレーターなどの「出演費」、専用スタジオを借りる際の「編集費」がかかります。また番組が完成した後も、再度編集する場合は、その都度編集費が発生します。
 
 

媒体費

 
番組の制作費はある程度の目安があるのに対して、各局へ出稿するための媒体費は「枠」によって大きく異なります。
 
たとえばCS局では、特定のジャンルに特化したチャンネルが多く、視聴者数が限られるため、枠によっては数万円から番組を流せることがあります。初期に広告費をできるだけ抑えてテストしたい場合は、CS局を中心に 1ヶ月に150〜300万円程度からスタートすることも可能です。
 
「CS局」や放送エリアが各都県に特化している「独立U局」は視聴者が限られているため費用も抑えられ、地上波（キー局）はじめ視聴者が増えるほど、料金が高騰していきます。地上波（キー局）まで広げると、インフォマーシャルに力を入れている企業では、1ヶ月に3〜5億円を投入する場合もあるくらいです。
 
予算規模や獲得目標を広告代理店などに伝えたうえで、番組の尺（長さ）や放映するテレビ局、曜日・時間帯の希望条件に合わせて費用を提案してもらうとよいでしょう。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 

 

費用対効果の測定に役立つKPI

 
広告にかかる費用を解説しましたが、それによってどれだけの効果を見込めるのか？を見ていきましょう。具体的なケースを、費用対効果を測定する指標（KPI）とともに考えていきます。
 
 

売り切り型の商材は、「MR」を考える

 
MR（メディアレーション）とは、初回売上によって広告投資をどれだけの割合で回収できたか？を測定する指標です。ある通販企業では、1万円の雑貨を販売しています。テレビに500万円の広告費を投資して、800件の受注を獲得できました。
 
この場合の売上は1万円×800件＝800万円。
すなわち、MRは800万円（売上）÷500万円（費用）=1.6です。
 
ダイエット器具や生活雑貨、あるいは食品などリピート購入が見込みにくい「売り切り型」の商品は、初回売上額にもとづいてMRで費用対効果を考えることが多くあります。
 
 

リピート商材は、「CPO」と「LTV」で判断

 
一方、化粧品や健康食品などリピート購入しやすい商材の場合はどうでしょう？
 
テレビに500万円の広告費を投資して、同じ1万円の商品でも、注文件数は先ほどの半分で400件でした。
このとき、注文件数あたりの費用（＝CPO）で広告効果を計算すると、500万円÷400人＝12,500円。
 
この金額が、新規顧客1人あたりを獲得するためにかかっています。これらの顧客が一定の割合で、2回目以降も購入します。仮に、一人の顧客が年間で支払う金額を20,000円として考えてみましょう。
 
1人あたりの収支を換算すると、12,500円の広告費を投資して、20,000円の売上に貢献してくれることになります。商品原価や受注・決済の費用を含めても採算が合えば、ビジネスは拡大していけるのです。
 
このように業態や商材に応じて適切な指標（KPI）を設定したうえで、費用対効果を判断するのが大事です。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 

 

インフォマーシャルの成功事例

 
この章では、弊社で実際に支援した企業様の成功事例を2つ紹介します。 
 
 

放送する動画のパターン数を増やすことで、レスポンスが150％改善

 
とある企業では、尺が120秒の動画2パターンを毎月計30回放送していたところ、動画クリエイティブが疲弊してレスポンスが徐々に悪化。
 
そこで構成や内容は大きく変えずに、出演者やナレーターを変更してパターン数を6パターンまで増やしました。その結果、最初から放送していた動画のCPAが改善しただけでなく、全体のレスポンスが150%改善しました。
 
拡大のために1ヶ月のオンエア回数を増やす場合、1素材あたりのオンエア回数を少なくすることで疲弊を防ぐことができると考えています。
 
 

オファーを割引からおまけに変更して、費用対効果が135％改善

 
「2個ご購入で、今ならもう1つプレゼント！」などのオファーも大きなインパクトがあります。
 
ある通販企業では、オファーA「2つ購入すると、もう1つプレゼント」とオファーB「3つ購入すると、全部で33%オフ」の2パターンをテストしました。

商品は1つ2,000円なので、1個当たりの価格はどちらも1,330円と、最終的には同じです。比較テストしたところ、Aのオファーの方がレスポンスが高く、費用対効果も135％良くなりました。
 
 
「健康食品・化粧品通販で効果あり！インフォマーシャル改善事例5選」という記事でもご紹介していますが、映像の構成要素ごとに細かくA/Bテストをくり返すことによって、レスポンスがアップしていきます。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

ライオン株式会社によるインフォマーシャルの活用事例

 
トイレタリー用品や化学品を手がける大手生活用品メーカーのライオンは、これまで積極的にインフォマーシャルを活用してきました。具体的には、番組途中に生CMを挟んだり、社長自らが出演するインフォマーシャルの放送をしたりなど。
 
同社の施策で特筆すべき点は、Web広告の展開で培った通販広告の知見を活かし、インフォマーシャルの効果を向上させた点です。たとえば、今まで落ち着いたトーンだったインフォマーシャルの映像を、「ユーザー数100万人突破」という表記を加えたり、音楽をハイテンポに変更したり、通販色の強いものに変更しました。その結果、新規獲得の効率を1.5倍まで高めることに成功したそうです。
 
出典：
ライオンの浜田勝俊副主席部員に聞く、新ＣＭの評価と活用策
CM今や絶滅の危機？ 昭和のけれん味残る“生CM”の未来とは（ORICON NEWS）
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

インフォマーシャルに使うメディア（媒体）の種類

 
では、インフォマーシャルを出稿したい場合、どのテレビ局に頼めばよいのでしょうか？放映できるメディア（媒体）は、「地上波キー局」「BS局」「地上波ローカル局」「独立U局」「CS局」「CATV局」の大きく6つに分類されます。
 

 
CS局やローカル局・独立U局など限られた視聴者が見るテレビ局と、地上波キー局のように全国の視聴者に届くテレビ局とでは、広告費や獲得件数、考査の厳しさなどまったく異なります。
 
 

地上波キー局やBS局に流せば、日本中の視聴者へ

 
ほとんどの方に馴染みがあるのは、地上波キー局。「日本テレビ」や「TBS」など全国ネットで放映すれば、日本中の視聴者に番組を届けられます。
 
「BS日テレ」や「BS TBS」などのBS局も、同様に全国向けに放映されています。獲得件数は多くなりますが、その分広告費も高くなります。
 
 

CATV局やCS局・ローカル局・独立U局で、小規模からスタートも

 
小規模の予算からスタートする場合にオススメなのが、スカパー!に代表されるCS局やCATV局。
どちらもスポーツや映画、音楽などの専門チャンネルを多数放送しているので、ターゲット顧客が興味を持ちそうな局で、まずは小規模にテストしてみるのもよいでしょう。
 
「東京MXテレビ」や「サンテレビジョン」といった独立U局、「岩手めんこいテレビ」や「四国放送」といったローカル局も、特定の県や地方に絞ってプロモーションを展開できます。
 
「どのメディアから始めるべきか？」は、媒体予算や獲得目標、広告表現のレベルと考査の難易度などによって、適切な答えが異なります。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

売れるインフォマーシャルの作り方・ポイント

 
通販・D2C企業で売れるか否か？を左右するのは、「クリエイティブ」。これは、紙媒体やWEBメディアと同じように、テレビにも当てはまります。では「売れる番組」は、どうやって制作すればよいでしょうか？
 
 

ネガティブ訴求の方が、レスポンスが良い傾向

 
私たちも数多くの番組を制作してきましたが、よく相談を受けるのが、商品の効果やベネフィットを前面にした「ポジティブ訴求」と、悩みを押し出した「ネガティブ訴求」のどちらがよいか？です。商材にもよりますが、「ネガティブ訴求」の反響が出やすい傾向が知られています。
 

たとえば膝関節に痛みを抱える方が愛用する健康食品なら、「坂道」や「階段」など歩くのに不自由を感じたシーンを思い描いてもらいやすい描写をします。
また化粧品なら、”鏡に頬を近づける表情をグレートーンで、さらに沈んだ効果音で演出”など、一人称視点のカットで、注目を集めます。

（「制作会社任せにしてはダメ！インフォマーシャルで売れる番組の“鉄板”パターン」より）
 
「私の悩みについて、言っている！」と“自分ごと”化して、注目してもらえるようにしましょう。
 
 

「限定性」や「緊急性」を強めたオファーに

 
また、テレビ通販で買い物するお客様に多いのは、「衝動買い」。そのためオファーも、「テレビ通販限定」などでお得な割引価格を提示したり、「2個買った方にはもう1個」などプレゼントでお得感を伝えたりしましょう。
 

保存して後にも検討できるWEBや紙媒体とは違って、テレビでは放映している時点で注文しないと、忘れられてしまいます。
そのために「今から30分以内に有効」と時間限定のキャンペーンにしたり、電話で注文が殺到している様子を見せたりして、刹那感を演出します。

（「制作会社任せにしてはダメ！インフォマーシャルで売れる番組の“鉄板”パターン」より）
 
「お得に買えるのは、今しかない！」と訴えて、電話をかけてもらえるようにアクションを促しましょう。

 

レスポンスの良し悪しは愛用者の声次第

 
Web上の記事広告と同様に、インフォマーシャルでも愛用者の声の活用は効果的です。しかし、起用する愛用者次第でレスポンスが大きく変動します。
 
実例として、商品の愛用期間が短いモデルと、長年愛用してきた顧客で比較した場合、長年愛用してきた顧客の方が前者と比べて10倍近くレスポンスが高くなりました。長年愛用してきた顧客のリアルな声だからこそ、視聴者の心を動かしたと考えられます。
 
言い換えると、本物の愛用者でなければ、インフォマーシャルの効果は大幅に低減してしまうため注意が必要です。
 

 

冒頭の「自分ごと化要素」はレスポンスを大幅に高める

 
長年インフォマーシャルの支援をしてきた経験から、冒頭に「自分ごと化要素」を入れることで、レスポンスは大幅に高まることが判明しています。たとえばダイエットサプリならば「履きたかったスカートが、入るようになる」といった感じで、わかりやすく明るい未来をイメージさせることが効果的です。
 
実際、専門用語を並べて商品のスペックを冒頭に押し出すインフォマーシャルから、最初の15〜30秒でわかりやすい訴求を行うものに差し替えた結果、レスポンスが2倍近くまで高まった事例もあります。
 
「この商品を使うとどうなるの？」という疑問に対して、冒頭で明確な答えを示せるかが効果を左右すると言えるでしょう。
 

 

SNSやWeb広告との連携も効果的

 
前述のとおり、若者を中心にテレビ離れが進んでいるため、インフォマーシャル単体では効果が薄い可能性があります。
そこで効果的なのが、SNSやWeb広告との連携です。
 
インフォマーシャルを放映する時間帯に合わせて、SNSで発信したりWeb広告を出稿したりすることで、テレビを視聴しない層にも興味を持ってもらえます。たとえば、祖父がたまたま見ていたインフォマーシャルで紹介していた商品が目につき、商品名で検索した際にリスティング広告が表示されるようにする、という場面が考えられます。
 
より多くの人数にアプローチすることで、お問い合わせや購入などのコンバージョンも増やせる効果が見込めるでしょう。
 
テレビ通販で月間新規10,000件の事例から、テレビで売れる方法を解説しています。
売れるクリエイティブの制作方法から、メディア単体で黒字化する方法もまとめています。
⇒解説資料はこちら
 
 

どの会社に頼めばよい？外注先の考え方

 
最後に、インフォマーシャルの出稿を「これから始めたい！」という方は、どんな会社に相談すればよいでしょうか？
 
番組制作や広告枠の買い付けなどには、専門的なスキルやネットワークが必要です。主なアウトソース先として、制作会社と広告代理店、コールセンターを押さえておきましょう。
 
 

番組づくりは、制作会社・プロダクションへ

 
制作会社や映像プロダクションなどの外注先を探す際は、撮影や編集だけでなく、出演するモニターやモデルなどの手配も合わせて請け負ってくれるところを探すと便利でしょう。映像制作といっても、一般的な「テレビCM」のようなブランディング寄りになってしまわないよう、ダイレクトレスポンス系に強い会社を探しましょう。
 
 

枠の買い付けは、広告代理店に依頼

 
テレビ局や広告枠も無数に存在するなかで、1つ1つのメディアを把握したうえでのプランニングや発注、出稿時のやりとり、またレスポンスの検証などを行うのは困難です。そこで、広告代理店を通して媒体枠を押さえるのが一般的です。
 
考査や法令遵守（薬機法など）にも、専門的な知識やテレビ局とのネットワークが必要です。インフォマーシャルの経験が豊富な広告代理店に依頼するのがよいでしょう。
 
なお、インフォマーシャルの経験豊富な広告代理店のなかには、制作機能も併せ持っている会社もありますので、一括して頼めると便利です。
 
 

コールセンターを外注するなら、アップセルのトークも

 
インフォマーシャルからの注文は、現時点では電話がメインの場合が多いでしょう。注文先が集中することで一度に自社のキャパシティ以上の注文を受けるケースもあるため、アウトソースを取り入れて体制を整えるのが一般的です。
 
ECに強いコールセンターは、単に申込みの対応をするだけでなく、「定期購入への引き上げ」や「まとめ買いへの誘導」などアップセルのトークも展開してくれるため、投資回収のスピードも早まります。
 

---

 
弊社でも、インフォマーシャルの番組制作から広告枠の買い付けまで、健康食品や化粧品などの単品通販・D2C企業を中心にお手伝いしています。これからインフォマーシャルを始める方がいらっしゃれば、お気軽にご連絡ください。
⇒ご相談はこちらから