前回の記事では、大手メーカー通販が広告クリエイティブで、通販専業事業者の「売れるテクニック」を取り入れようとする動きを紹介しました。 ところが大手企業では、社内考査や業界動向を気にした自主規制などによって、テクニックをそのまま取り入れようとしても難しいことも。 そんなジレンマを打開するため、デザインのトーン&マナー（トンマナ）で印象を調整して、ブランドとレスポンスを両立する方法をお伝えします。

大手メーカー通販の広告クリエイティブは一般的に、通販専業の通販専業事業者が築き上げてきた、単品通販的な“コテコテ”のテイストとは大きく異なります。 しかし最近では、通販専業事業者の“売れるテクニック”を取り入れて、レスポンスアップを実現する事例も増えてきました。 その具体的な方法の例を、デザイン・コピーの両面から解説します。

紙媒体に広告出稿する通販企業では、レスポンスの低下にともなうCPRの高騰に悩まされているケースも多くあります。 クリエイティブ改善のため、実は無視できないのが「企業姿勢」。 「開発にかけた想い」や「成分へのこだわり」など企業姿勢を表すコンテンツは、限られた紙面スペースのなかで省かれがちですが、これらを強調したクリエイティブをテストしたところ、CPRのみならず引き上げ率のアップももたらし、CPOが改善した事例がありました。

反応率の高いチラシやコンバージョン率の高いLPなどに欠かせないのが、お客様の心をつかむコピー。 「売れるコピー」はどうすれば書けるようになるのでしょうか？ コピーの成果を左右する”リサーチ“について、小さな会社でも多額の費用をかけず手軽に始められる方法をお伝えします。

健康食品の機能性表示が2015年4月に解禁されました。 機能性表示を活用するため、また取得するべきかを判断するために大事なのは、「広告表現でどこまで言えるか？」を見極めることです。 機能性表示を最大限に活用するために、押さえておきたいポイントとして、「提出文言から派生する効果を、どこまで表示できるか？」「複数成分が配合されている場合、効果の記載がどこまで認められるか？」の2つをお伝えします。

50年前、アメリカで通信販売のコピーライターとして腕を鳴らした、ユージン・M・シュワルツ氏。 彼の著書「市場の壁を打ち破るプロ広告作法」で述べられているのが、市場成熟5段階の理論です。   ある商品の市場が成長期から成熟期、そして衰退期へと差しかかるにつれて、売れる広告表現もどのように変化していくのか？ 絶版となってしまった著書で語られた理論と、現代の通信販売の市場の事例を重ね合わせて、分析しました。

化粧品や健康食品などの通信販売では、かつてはレスポンスがあった広告も「最近では反響が獲れなくなってきた」という声がよく聞かれます。 成長期にあった通販市場も、商品によっては成熟期へ移行。   それに合わせて、どのようなコピーが売れていて、あるいは売れなくなっているのか？ 背景には、どのような構造変化が起きているのか？ 事例と理論を照らし合わせて、考えてみましょう。

新規顧客の獲得効率が悪化する企業が多いなか、これまでの定石とは一風異なるチラシを使って、獲得効率の維持に成功している会社もあります。 反応の獲れるクリエイティブは、最近はどのように変化しているのでしょうか？ 化粧品や健康食品のチラシのA/Bテストのデータをもとに、通販市場の構造変化についても考察します。